メーカーにおける実業団について。私は大手電機メーカーで研究開発に携わっています。毎年のように先行開発費用が足りず、断念したプロジェクトがあります。弊社は景気が悪いわけでもないですし、特許数も多く技術に対するプライドは高いと思っていますが、開発費用は限られています。ですが、弊社には多くの実業団を持っています。選手の紹介パンフレットを見ると、全員が事務系の職、総務や人事で、技術系の方は一人もいらっしゃいません。総務や人事といった、誰にでもできるような何の価値も生み出せない雑用仕事をしている人間に総合職+αの給料を支払って実業団を運営しているわけです。一体どれだけのコストがかかるのでしょうか?人事総務を顔や性別やスポーツではなく、しっかりと能力で選ばれた極少数の総合職と非正規社員で構成し、実業団を解体させればとんでもなく多額の費用が浮くはずです。率直に申し上げて、弊社は高い技術力を持った自力とネームバリューのある会社です。実業団選手のブランディングなど必要ありません、製品だけで勝負できる実力を持っています。実業団を解体し、それを開発費用に回してくれれば、弊社はもっと発展できるはずなのです。何の価値も生み出せない誰にでもできるような雑用仕事に総合職+αの給料を支払って実業団選手を採用するなんて余りにも無駄だとしか思えません。弊社の名を聞いて、最初に実業団のイメージが出てくることはありません、それくらい製品はちゃんと売れてます。なぜこんな意味のない実業団が存在するのでしょうか?ブランディングの意味が薄いなら、とっとと解体して他のことにお金を使うべきではないですかね?

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2026-02-15 20:20

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その主張には論理的な客観性が欠けているように見受けられます。高い地力と知名度があるからブランディングは不要という考えは、技術者らしい定量的かつ多角的な視点による分析とは言い難いのではないでしょうか。



この点については、貴社の技術系職種における採用充足率の推移を分析してみると、興味深い事実が見えてくるはずです。現在、大手製造業は例外なく、優秀な層の学生を戦略コンサルティングファーム等に奪われており、採用に苦戦しています。そうした厳しい市場環境の中で、貴社だけが現状のネームバリューだけで十分な人材を確保できているのだとすれば、それは極めて稀有な例と言わざるを得ません。



三菱重工のような日本を代表する企業が、なぜ多大なリソースを割いてニューイヤー駅伝に選手を送り出し、高額なテレビCMを放映し続けているのか。その真意について、一度広報部門の方々と議論を交わし、経営戦略におけるスポーツ活動やメディア露出の合理性を再考されることをお勧めします。

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