日本って無駄に子供増やすよりいすぎる世代を削減した方がいいのに、なぜしないのでしょうか？そもそも選挙権も住民税課税者のみにしたらいいんですよ。くだらない１８歳から投票権あたえたり日本には労働や納税の義務があるわけだし、義務を全うしてる人間にのみ権利があるにしたらよいそしたら、下の世代の社会保障を食いつぶしまくるカナダやオーストラリアあたりの大国の総人口より多い日本の高齢者らの過半数は投票権を失うわけだから、こいつらの支持なんていらなくなるので、高齢者保護及び優遇政策なんて必要なくなるわけだし。これ、本当に住民税課税者のみで国民投票してみて、どういう割合かきいてみたいんですよね自分のまわりだと会社内でも中学の同級生でも、職場の子持ち女性でも、ほとんどが子供増やすより、日本は高齢者や氷河期世代がいすぎるのが悪いんだから、そっち減らせばって言ってます実際に会社の子持ちのおばさんパートも、自分の子供とか親の稼ぎで育てるのが当たり前、だから私も働いているし、日本はほんと高齢者があまりにいすぎ、減ってくれた方がいいってつい２，３日前に忘年会でそういう話してましたね、うちの会社って５０過ぎた人間がいない部署なんで、そういう話は結構できるし、実際に多いし。東大でた人が日本はたった３０年、４０年で高齢者が倍に増えてしまったのだから、増えすぎた高齢者は集団自決すべきとか京大でた人は団塊ジュニアの多くは社会に必要なかったわけだから、はやめに滅びるべきとか言ってたわけじゃないですかまじめに住民税課税者のみで国民投票し日本は他人の子供を増やすのといすぎる世代を減らすのはどちらが理想か国民投票してみたらいいのですよ。ほんと高齢者数もいすぎてもせいぜいドイツぐらいの１７００万ぐらいでいいわけで、それが３８００万いて、さらに団塊ジュニアがいるせいで、２０４０年頃に最大の４３００万ぐらいまで増えてしまうそうで、下の世代からすれば、賃金なんて増やす必要性は全くなく、社会保障費を２０％減額してくれる方が手取りは自動的に６，７％増えるわけだから、そちらの方がはるかにメリットですからね。自分を含め一部の人の賃金だけあげるならメリットでも全体があがるなら、なにもメリットはない、全体の賃金あがると物価もあがり、物価もあがれば払わされる消費税額も増えるし、賃金あがるぶんの所得税もあがるし、ほぼ±ゼロ、しかし日本の場合は国の支出の６割以上は社会保障費、この多くはいすぎる高齢者にかかっているわけだから、ここを大幅に削減できれば、現役労働者の社会保険料がそれだけ削減できるから、天引きされる額が大きくへり別に賃金あげずとも勝手に６，７％ぐらいの手取りが増えますからね。