一般的には、できるだけ細かく入力できるサイトがより正確です。
でも、令和7年は12月1日付で税制が改正されたので、それが反映されていないサイトが多いと思います。
給与の年収が少な過ぎもせず多過ぎもしないなら、さほど大きな違いはないと思いますが、出た限度額より少なめにしておくのがいいように思います。
それはそれとして、
・ふるさと納税の限度額（上限額）：Aは、
・所得税の税率：B
・住民税の所得割額：C
とすれば、
A＝C×0.2÷（0.9－B×1.021）＋2,000円
です。
通常、ふるさと納税の限度額を求めるシミュレータは、給与の支払額（年収）や所得控除額の合計額からBとCを推定し、上記の式で限度額を求めます。
問題は、所得税の控除額と住民税の控除額は異なり、さらにややこしい調整控除なるものがあります。
なのに、所得控除額の合計額しか入力しない詳細シミュレータでは、住民税の所得控除額の合計額はだいたいこんなものだろう推測して、そこから住民税の所得割額を計算しますので、とても荒っぽい推定になります。
各サイトのシミュレータは、それを作った人によって推定のしかたが異なりますので、限度額も異なったものになります。
なので、正確な限度額が知りたい場合は、
自分で住民税の所得割額を計算して、上記の式から限度額を求めるのが一番正確です。
住民税の計算の仕方（所得割額の計算の仕方）は、お住いの市町村のホームページに出ています。
なお、昨年まではこれが一番正確だったのですが、
https://www.zeikin5.com/calc/
令和7年の税制改正は行われていないようです。
