中国が現在どのような兵制だか良くわからないが
ロシア軍は21世紀初頭の非軍人の国防相セルジュコフの改革により契約人員制度(志願兵)にかなりシフトし、徴兵される兵も12ヶ月の徴兵期間に短縮され、軍～師団制から軍団～旅団制に縮小しようとしました
セルジュコフ退任後、軍人の国防相就任になってより戻しは少しあったが、徴兵期間を元に戻すことはなく、徴兵された兵は外征の部隊に配属しない徴兵法も成立している
2018年のロシアの地上軍、海軍歩兵、空挺軍(VDV)の地上部隊は約90万人しかおらず、それは2022年まで変わっていない
ウクライナ戦争勃発時には約20万人程度を投入、各師団、旅団で契約人員制度(志願制度)により採用された人員によって編成された1～3個のBTGz(大隊戦術グループ)を投入したが、初期作戦失敗し長期化してしまった
元々BTGは短期戦の低強度紛争用の編成で兵站補給部隊が貧弱で占領地を維持する歩兵(狙撃兵)の数が少ない
年末までBTG96個を投入可能としていた
BTGの兵力は1個600～900名、だからウクライナの主張するロシア軍の戦死者80万なんてあり得るわけがない(負傷者は通常戦死者の3倍程度)
ウクライナのような総動員もしていない
スペツナズの90%は撃滅した？
未だスペツナズ部隊の多くは活動中で高度な訓練をある程度の期間受け部隊配属になるからそんな素早く再編成されない
今はBTGは解体され、空挺軍や海軍歩兵のようなエリート部隊を中心により小規模な編成の突撃部隊による浸透戦術に切り換えている
ドローン操縦兵を含む4班12名の突撃小隊2個に間接射撃、直接射撃できる2S9ノーナ自走迫撃砲1両を支援させている
通常分隊規模を小隊とし、少尉に指揮させ、班長は下士官だからかなりの練度がなければ浸透戦術は難しいが、クルスク地区の奪回やポクロウシク奪取に威力を見せている
敵のドローン攻撃をかわしやすいバギーや、バイクを多用、味方のドローンは光ファイバーの有線誘導で電波妨害を受けにくいようにしている
(自衛隊も3ヶ月程度のドローン操縦教育を始めていると思うが、どんどん進化していくドローン運用術についていけるのか)
結論的に中国兵やロシア兵は演習場、演習空域の広さ、演習場以外での演習も可能、実弾演習の多さから自衛隊より練度はあるのでは？
特にロシア軍の場合、契約人員制度(志願兵制)移行中であるので空挺軍、海軍歩兵、スペツナズのエリート部隊の練度、装備はかなり良いだろう
