単一基準配賦法の計算方法は、補助部門費の変動費も固定費も切削部門や組立部門の実際消費量の割合という単一の基準によって配賦します。
しかし、変動費とは異なり固定費はどんな原価管理を頑張っても一定額は必ず発生してしまいます。
切削部門と組立部門が実際に消費した消費量の割合で固定費の配賦を行いその結果、操業度差異が発生すると、その操業度差異は補助部門の責任では無いのに、補助部門で操業度差異が把握されてしまいます。
この補助部門の操業度差異は、補助部門の責任ではなく配賦先である切削部門と組立部門の責任者の管理責任です。
消費能力割合と同じ割合で動力を消費していたら、補助部門費の固定費からは操業度差異は発生しないはずなんです。
この欠点を補うのが複数基準配賦法です。
複数基準配賦法で予定配賦を行うと、
（1） 変動費は実際消費量の割合で配賦（=単一基準配賦法と同じ）
（2）固定費は消費能力の割合で配賦
切削部門と組立部門の実際消費量の割合ではなく消費能力の割合で予定配賦が行われるため、補助部門の固定費予算額のすべてが配賦されますから、操業度差異は補助部門では把握されなくなります。
この方法が理論的に最も望ましいと言われています。
